レンタルオフィスや私書箱には足りない全ての機能を持っているのが仮想オフィスともいわれているバーチャルオフィスです。電話代行や法人登記時にも大活躍!

ビジネスで自宅の住所を使いたくない

自宅の住所を名刺などに記載したくない、今後法人化を検討しており、事務所の住所を所有する必要がある、ネットショップの特定商取引法に基づく表記として必要など、「業務自体はオフィスを持つ必要は無いものの、住所に自宅を使いたくない」と言った場合に利用されます。

新規ビジネスを展開する際、やはりその中心地は東京です。一等地に住所を持つことにより、ビジネスにおけるイメージアップにも繋がる他、コストを削減しながらも専用の電話番号なども取得でき、全て自宅に転送することが出来ます。

これから新たなビジネスを考える際、バーチャルオフィスを利用すると言うのも今後の個人事業の一つの主流となってくるのではないでしょうか。